航空留学に関するご質問にＱ＆Ａ形式でお答えします。 将来パイロットを志す方、これからトレーニングをお始めになる方は必読です。

Ｑ．フライトトレーニングや航空機チャーターの日/米の料金格差と基本的な見積りについて教えて下さい。

(2006年5月6日更新) Ａ．特に航空分野におけるサービスや物品において、日/米間の料金格差は歴然です。 ヘリコプターの場合、トレーニングの機体レンタル料金（表示価格はいずれも単発機による単独飛行の場合で燃料費込み、飛行時間を単位として計算し、海外については為替レートの影響を受けます。）は、通常、ロビンソン社製Ｒ２２型（定員２名、ピストン機）を使ったトレーニングでは、アメリカでの機体レンタル料が一般的に約18,000〜24,000円であるのに対し、日本では約40,000〜90,000万円で、さらに、タービンヘリコプター（機種によって料金はかなり異なります。）を使ったトレーニングでは、アメリカが約60,000〜100,000円に対し、日本が約150,000〜300,000円です。 また、小型飛行機の場合、セスナ１７２型（旧型 定員４名）では、アメリカが約9,000〜11,000円（最近リリースされたインジェクションタイプの新型機では12,000〜14,000円。　燃料代込みですよ!!）に対し、日本が約35,000〜50,000円（旧型）です。 但し、日本国内における「貸切チャーター」などは、トレーニング飛行などで考慮される「ブロックレート」の適用を前提としないため、通常その約１．５〜２倍になってきます。 なぜ、これほどの差になるのかというと、まず一定の「スケールメリット」が出るところまで日本国内では小型航空機の運行が普及していないということが考えられます。　例えば、電気自動車が全国にもし1,000台ぐらいしか普及していないとすれば、整備体制はもとより、その電力供給すらままならないでしょう。　そうすれば、ますます使えなくなり、使用時間あたりの固定費負担は当然膨れ上がってきます。 日本のバブル経済全盛の頃、それ以前では500機そこそこであった国内の民間ヘリコプター登録機数がいっきに1,000機を超えました。　自動車であれば全国で僅か500台増えたところで何ら影響は感じられないと思いますが、あの頃のヘリコプター業界はそれこそ空前の発展を実感し、この世の春を謳歌したものです。 日本国内の事業運航に対する需要はもとより、特に自家用運航の需要を積極的に開拓し、まずヘリコプター・小型飛行機ともに少なくとも各々2,000機、トータル4,000機程度の国内民間登録機数を確保すること（これでもアメリカの場合のわずか数パーセントにすぎませんが…。）、そして海外で航空留学生の多くが体験しているように、どこかの空港のレストランへ小型飛行機やヘリコプターで食事に出かけ、その後ナイトクルーズで帰投するといったような「当たり前」のことが、この日本にも普及することを願って止みません。　それぐらい本当は東京ディズニーランドで一日遊ぶよりも安いぐらいの費用で実現できるはずなのですが…。 アークＥＦＩがご提供している航空留学システム「ＮＥＸＴ」におけるプログラムのご修了までの総費用は2006年度版のフルオプションで「自家用操縦士ヘリコプターコース」の場合が約190〜230万円（水上機コースの場合は約15〜20％アップ。　ちなみに例えばＦＡＡ自家用実地試験に「Ｒ−２２マリナー」などの水上機を使って合格すると、ＪＣＡＢライセンスへの書き替えの際、自動的に陸上機限定が付けられるという大きな特典が受けられます。）、また、「同・飛行機コース」の場合が約130〜150万円です。　大学のグライダークラブで既に飛行経験をおもちの方などの場合、飛行機の自家用操縦士コースにおいて、海外現地での滞在を１ヶ月、総費用約120万円、あるいはそれ未満で修了可能となることもあります。（これらの費用には、ビザ取得・渡航前教習費・英会話/ＡＴＣ教習費・現地滞在費・保険、及び実技試験にもし不合格となってしまった場合の追加トレーニング費用の支援システムなど、すべての周辺費用を含み、しかも航空留学に係る国内消費税は頂きません。　但し、往復航空券と食費などの個人的費用は含まず、為替レートや個人の英語力などの要因によってある程度変動します。） 各種コースの現行為替レートによる見積りなど、資料のご請求はこちらからどうぞ