航空留学に関するご質問にＱ＆Ａ形式でお答えします。 将来パイロットを志す方、これからトレーニングをお始めになる方は必読です。

Ｑ．アメリカ航空界での就職は可能ですか？　また、渡航ビザについて教えて下さい。

Ａ．アークＥＦＩでは、海外の労働ビザ・永住権の取得など、その合法的就労までのサポートを行ってきた経験があります。　一般の航空留学斡旋業者の広告などで「海外雇用保証」を謳っているものもあるようですが、何ら見通しも配慮もないままに、不法就労を助長しているようなケースは少なくありません。 アメリカ航空留学（飛行機・ヘリコプターの操縦練習）では、その滞在期間の長短に関係なく、すべて「Ｍ−１/専門学校（職業訓練）ビザ」を取得していることが必要です。　３ヶ月未満の観光滞在を前提に「ビザ無し渡航」、または語学留学などを目的とする「Ｆ−１ビザ（例えばアメリカの４年制航空大学で「航空学」などを専攻し、そのカリキュラムの一環としてフライトトレーニングが実施されるようなケースを除く。）」、さらには「就労」それ自体を目的に「Ｊ−１/交換留学生ビザ」を取得しているケースなども少なくないようですが、現在アメリカ当局はこれら「目的外入国」に対し、強制送還などの強い姿勢で臨んでいます。　特にＪ−１ビザでの就労許可はあくまでも「研究者」を対象とするものであって、例えば飛行教官などの上級資格取得を前提に、課程修了後そのままアメリカで就労することを当初から目論んでこのビザを申請するようなことは一切お勧めできません。　Ｊ−１ビザは延長も更新も利かず、仮に通常２年間を最長とするその有効期限内に何らかの上級資格を取得できたとしても、既にその時点で残余期間がわずかしか残っていない可能性があります。 ※「一度ビザを取得すると、将来再取得が難しい。」というのはこのＪ−１ビザに限っては正しいと考えられますが、Ｍ−１ビザなどではそうした根拠はありません。 最も現実的なパターンとしては、まず正規にＭ−１ビザを取得することです。　このビザはもともと職業訓練を伴う専門学校ビザのステイタスですから、所期のコースを修了したのであればその後は「インターン（教育実習生）」か、またはそれに相当する「立場」でもって、関連業務にトレーニングの形で従事することが認められ、このことは当該ビザ発給の趣旨にも沿っているといえます。　ここでその「立場」というものを、敢えて継続的な意味における「雇用」として位置づけること自体はいたしかねますが、正規の労働ビザや永住権を取得するまでに必要な「時間的猶予」を得る意味においても、あくまでＭ−１ビザの取得がまず「正攻法」であるといえます。 ※アークＥＦＩでは、そのプログラム修了に所要する期間の長短に関わらず、すべてＭ−１ビザ正規渡航による航空留学を前提としています。 全米各地の航空会社で活躍している日本人パイロットの多くは航空留学出身、また、アークＥＦＩが海外現地で起用している日本人教官も、当初は航空留学を経て、現在合法的（Ｈ−１Ｂビザステイタス）に就労しているエキスパートです。（現地校が保有するターボプロップ機「スーパーキングエア Ｂ２００」でメキシコ〜アメリカ間の「国際ＥＭＳ/救急輸送」に従事した経験を持つ日本人パイロットもいます。）　アークＥＦＩは、パイロット就職それ自体をあて込んだ練習生の募集活動を一切行わないこととしていますが、海外就労による航空経験の蓄積自体が現実的ではない、ということではけっしてありません。　しかしながら、野球界などと同様に、やはりそこは「メジャー」の世界、日本以上に厳しい面があることを忘れるべきではありません。 ＦＡＡ（アメリカ連邦航空局）発行のライセンスは、事業用目的を含め、世界中の多くの国でそのまま通用します。（日本の場合は国内学科試験の「法規」に合格することで自家用ライセンスに限定して実技試験免除で書き替えがなされ、事業用目的ではそれまでの経験を活かしながら日本国内で追加トレーニングを受けて学科・実技試験を受け直す必要があります。）　例えば、東南アジアで旧ソ連製のヘリコプターを操縦し、物資輸送に従事しているパイロットなど、日本やアメリカ以外の航空界で活躍している人の情報も多数あります。 アメリカの渡航ビザに関する詳しいご説明はこちらからどうぞ